甲斐市立図書館

　著者は 1957年福井県生まれ。現在、国立遺伝学研究所 集団遺伝研究部門 教授。
それまでのミトコンドリアDNAによる研究に比べて、ここ10年余りで進展した核DNAの解析により、
情報量が飛躍的に増え、遺伝人類学が急速な進歩をしている。
これを利用して、さらに視覚的にわかりやすい統計手法を用いて、各国・各地方の現代人と、
発掘された旧時代人の遺伝情報を比較している。
これら新しい手法で、各人類集団の比較が非常によく解明されているものの、
日本人のルーツはまだまだわかっていない部分が多い。
　以前より、日本の縄文人は、元々東南アジアから来た可能性が強く、その後、
稲作を伴った弥生文化が中国・朝鮮方面からやってきて、
北海道・沖縄地方以外では、弥生人に入れかわった～混血した。ということが言われている。(二重構造モデル)
　著者によると、この説は基本的な部分では正しいが、諸研究より、縄文人は、
東ユーラシアに進出した新人から早い時期に分岐したらしく、
東アジア・東南アジアの人達とも異なる特異な遺伝子を持っていて、
 ｢東南アジアから来たらしい｣ というのとは、異なるようである。
　また、本州～九州までを ｢ヤマト人｣ とひとくくりにすることができない証拠が著者らの研究ででてきたと言う。
それは、現代人の DNA 分析で、｢東北地方と出雲地方が近似し、関東地方とは少し異なること｣ などがその根拠で、
それを説明するために、著者は三段階モデルという考え方を提唱している。
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　私から見ると、｢自慢っぽい無駄ばなし｣ も多く、また、わかりやすい説明への心遣いが欠けているように思えた。

　著者は 1957年福井県生まれ。現在、国立遺伝学研究所 集団遺伝研究部門 教授...

著者は 1967生。文藝評論家。社団法人 日本平和学研究所理事長。
当初は、この本の最後まで読もうと思っていたが、結論の導き方が、あまりに独断的・非論理的で、しかも多数あることから、ほんの十数ページで読むのをやめてしまった。

これらには、(結果的に)真実であるものもあるかも知れないが、列挙すると・・・
  ・｢森友学園での国有地売却価格の非開示は籠池氏が要望したものであるから財務省側に非開示の意図がないことは明らか｣
　　としている点。(例えその通りとしても非開示とするのは不合理であると思うのだが)
  ・｢安部首相が、籠池に対して何らかの便宜を図っていたのではないか－。　行政における決定プロセスを知っている者から
　　みれば、実はこういう話は全く荒唐無稽である｣ 
  ・｢私立学校の開校には、民間委員で構成される私立学校審議会の審査がある上、厳しい設立基準を満たさなければなら
　　ない。総理だからといって、こうした手続きに介入できる筈がない｣ 
  ・｢昭恵が名誉校長の名前貸しをしている段階で、安部の具体的な関与があり得ないのはすぐわかる｣ 

著者は 1967生。文藝評論家。社団法人 日本平和学研究所理事長。当初は、この本...

　著者は 1938生。防衛大卒業後、陸上自衛隊に入隊。1993 陸上幕僚長に就任。1995 退官。東洋学園大理事・名誉教授
本書は、ウェブマガジン ｢フォーサイト｣ での30回の連載をまとめたもの。
  軍事の技術的なことはほぼ皆無。戦術的なことは少し書かれているが、大部分は政治的な内容。
著者の主張の主なものをまとめると
(1) 軍事力
  　    軍事力は ｢敵に勝つことではなく、軍事力を背景に外交で世界平和を保つこと。
　      核兵器は、｢うかつに手を出せない｣ という性質上、むしろ通常兵器より戦争抑止力がある。
(2) 集団安全保障と集団的自衛権
        国連のPKO活動のような国際平和の活動は、集団安全保障と呼んで、集団的自衛権とは区別されなければならない。
        国連安保理決議による国連軍・多国籍軍には、国連に加盟した時点で義務が生じているはずで、日本国憲法でも、｢締結　　  した条約には遵守すべき｣ と謳われている。
        したがって、PKO活動で武力行使を行うことは、憲法解釈の変更でない。
        PKOに資金を出すのも、兵站を担うのも ｢軍事による国際協力｣ であるし、また、｢安全｣ と誤解されているが、兵站部隊　　  は、本来、戦闘部隊よりも危険である。
        安保理決議のない、米などによる有志連合軍にも参加すべきである。
(3) 自衛隊の行動制限と法律改正
        今回の法律改正の前～その後でも、自衛隊には理不尽な様々な行動制限がある。
        たとえば、武器・弾薬などの防御では正当防衛となる国内法の範囲内でしか武器を使用できない、指揮系統の異なる日本　　　人(海上保安庁など)に対する攻撃には手出しできない、武力行使のないPKO任務は困難で危険 等々。
        これに対し、平和安全法制は、グレーゾーンや集団安全保障活動の幅を拡げたもので高く評価できる。
これらは、同意できなくても、ある程度は理解できることで、｢本書を読んでよかった｣ と思うが、上に上げた主な論点以外の部分で、私には到底納得できない部分もあった。

　著者は 1938生。防衛大卒業後、陸上自衛隊に入隊。1993 陸上幕僚長に就任...

　著者は 1959年生。北海道出身のフリージャーナリスト。
　建設とその後の継続性に対するいくつかの疑問が提示されている。
第１期の東京－名古屋間 286km のうち 86%(246km) がトンネル又は地下走行になる予定であるが、トンネル工事に伴う問題として、(1)膨大な残土の置場 (2)水脈を断ち切ることによる河川の水量の低下(山梨県でのリニア実験施設では、深刻な事態も生じている) (3)残土にウラン鉱床が混じた場合の処置(一部地域に限ったことではあるが) 等があり、営業開始後は、トンネル内での偶発的に事故に適切に対処できるのか。といった問題がある。その他、当然のことながら一部の住民に立ち退きが強要されてしまう。また通常の新幹線の約３倍と言われている電力消費の問題、医学的にはよくわかっていない磁界による乗客・周辺住民に対する健康被害、 などもある。
　他方、長所としては、(1)東京－大阪間の二重系化 (2)高速 (3)東海道新幹線の能力不足への対処 などが挙げられているが、いずれも説得力に乏しいということが語られている。採算性について 2013年、当時の JR東海の社長自らが会見で「採算はとれない」と述べている。
  本の随所に、計画段階から「JR東海の沿線住民に対する姿勢」がとても不誠実であることが語られている。書かれていることが本当なら JR東海というのはとんでもない会社ということになる。
　私はこのことに関する本を読むのは初めてで、全てが真実なのか判断できませんが、このような批判本にありがちな、一面的・偏狭な見方も感じられず、信憑性はかなりあるのではないかと思っています。

　著者は 1959年生。北海道出身のフリージャーナリスト。　建設とその後の継続性...

　著者は 1940年生。千葉商大客員教授。アラバマ大名誉教授。専門は政策評価、公共計画、経済政策。日本開発銀行調査部長、日本経済研究所専務理事、政府の各種審議会の委員などを歴任。
　著者は、長年大きなプロジェクトにかかわった経験と知識から、主に経済的・経営的な面からきめ細かく考察している。
  著者が指摘している問題点は大きく分けて (1)このプロジェクトの目的(必要性) (2)結果予測 (3)プロジェクト決定に至る議論 を挙げている。
(1) このプロジェクトの目的(必要性)
　　　　JR東海は、(a)輸送力増強、(b)高速化、(c)老朽化や災害時の為の二重化の３点を挙げている。詳細は本書に譲るが、
　　　　(a), (b) は必要なし。(c) はもし必要だとしても、リニアである必要はなく、後述の理由から従来の新幹線がよい と結論している。
(2) 結果予測について。著者は以下の３点から検討する必要があると言う。
　　(a)経済性(経営面): 
　　　　　リニア新幹線の莫大に建設費に対して、今後の人口減少・山陽新幹線などと同一軌道で繋がる東海道新幹線に比べて
　　　　　利便性に劣ること等から、需要は伸びず、また需要のかなりの部分は東海道新幹線からの転移なのでJR東海としては減益となる。
　　　　　現に 2013年に当時の山田社長は ｢決してペイしない｣ と公言している。
　　(b)技術的信頼性:
　　　　　南アルプスの下を含む、東京－名古屋間の 86% を占めるトンネル～深部地下での工事に伴うリスク。
　　　　　トンネル区間での停電・地震・落盤 等々の事故の際の脱出。さらにリニアの技術自体の未熟性。など
　　(c)環境面:
　　　　　トンネル掘削に伴う残土をどうするか。地下水破断に伴う河川の流量低下。消費電力は通常新幹線の３倍またはそれ以上と
　　　　　言われている。また電磁波の影響も未知数である。
(3) プロジェクト開始に至る議論
　　　　国土交通省の審議会とその下に置かれた委員会で決定されており、国会では全く審議されていない。委員会の審議は20回あり、
　　　　著者はほとんどの委員会を傍聴したそうであるが、実効性のある議論はされていないとのこと。
　　　　また、審議中、パブリックコメントでは、否定的な意見が多かったにもかかわらず、安直にゴーサインを出している。
　　　　環境評価も、実質的なゴーサインが出た後に、JR東海自体が行い、報告も環境省でなく、国土交通省に提出されている。
　　　　非常に杜撰な審査である と。

　著者の結論は、少なくとも経営的には絶対にうまくいかないので、リニア方式の新幹線は今からでもぜひ中止すべき。それにかわるものを建設するのなら、既存方式の中央新幹線を。

　著者は、プロジェクトの評価などを長年経験してきており、「このプロジェクトを中止すべき｣ という結論は非常に説得力がある。ただ、私は結論の導き方に少し強引さを感じた部分もあった。

　著者は 1940年生。千葉商大客員教授。アラバマ大名誉教授。専門は政策評価、公...

　著者は埼玉県出身(1960年生) 現 東京大学大学院人文社会系研究科教授。専攻は日本近現代史。
この本は、著者が2007-2008年の年末・年始に、ある中高一貫校の歴史研究部のメンバー(中１～高２ 約20名) に行なった５日間の集中講義を元にまとめたもの。第１～第５章は各々、日清戦争、日露戦争、第１次世界大戦、日中戦争、大平洋戦争について。その前の序章では、歴史をどのように見ていくべきかということを歴史家の視点から具体例を交えながら70頁余りも述べられている。
　各々の戦争についての時系列的な出来事については、余り書かれておらず、タイトルで示されているように、政治家・軍人・知識人・マスコミ・国民が各々 ｢戦争に向かっていくことに対してどうような考え・気持ちであったのか｣ ということを中心に書かれている。
　文章の書かれ方は、生徒との受け答えも含まれているので、少し冗長な部分も見られるが、中高生と言っても、さすが歴史研究部だけあってレベルは決して低くない。

　著者は埼玉県出身(1960年生) 現 東京大学大学院人文社会系研究科教授。専攻...

  書かれていることの信憑性をみる目的で読んでみた。｢なるほど｣と思う部分もあるが、まちがいや科学的でない部分が多くみられた。特に重要な点を挙げてみる。

(1) "因果関係" について。
ワクチン接種後、有害なことがおこっても、その因果関係の判断はとても難しい。｢心房細動のある94歳女性が肺炎球菌ワクチン接種後 35分で急変 50分後に死亡｣ これを著者は、｢ワクチンとの因果関係あり｣ と断定しているが、これはおかしい。このような例は、とりあえず｢疑い｣としておき、データを集積しながら、将来｢らしい｣か｢らしくない｣か判断していくしかない。

(2) 感染症の致死性・重篤性について。
現在の衛生状態・医療体制では、｢麻疹や百日咳では死亡しない｣と言っているが、例えば麻疹では、今はかなり制御されているから、死亡例がほとんどないが、皆が感染するようになると、基礎疾患(免疫低下や心疾患など)を持っている人(児)では、死亡に直結する疾患である。
白血病治療中など免疫不全の状態では、麻疹はもちろん、水痘のような一般には軽い病気でも命取りとなる。
著者は、感染症に弱い人達(こども達) のことは、全編を通じて全く考慮していない。

(3) 予防目的なら副作用を容認できないか ?
著者は「予防目的のワクチンでは何もないのが当然、重い副作用がでたら大変」としている。私自身の考え方は、｢予防接種によって10人が死亡しても、それによって100人が死なずに済むのだったらその方がよいのではないか｣。これについは様々な考えがあり、｢何が正しくて何が正しくない」ということは言えないが、著者のような一方の極端な考え方に従えば、多くのワクチンはやめた方がよいのだろう。私は 30年近く前、｢数年前に接種した麻疹ワクチンが原因で SSPE という脳炎にかかり、寝たきりで周りのことがわからない状態になった子｣ の主治医となったが、その後、自分の子の麻疹ワクチン接種はためらわなかった。麻疹ワクチンがまだ接種されなかった頃の麻疹のきつい事、時には死亡することを自分の目で見てきたからである。

(4) 日本全体での｢ワクチンの副作用 と 原疾患での被害 の 天秤｣。
著者は、随所で、｢ワクチンによる副作用の数・重篤さ｣ と ｢そのワクチンの対象となる疾患の数・重篤さ｣ を天秤にかけているが、｢多くの人がワクチンを受けている現状｣ で比べるのは科学的でない。
たとえば、40年余り前、百日咳ワクチンを含む三種混合ワクチンの副作用が問題になり、数年間? ほとんど接種されない時期があり、この間、とても多くの人(主に小児)が百日咳に罹り、私の知っている多くの病院で、百日咳で死亡～寸前の児がでていた。ワクチンを中止したことによって再び急増したのである。その後、日本で副作用の少ないワクチンが開発・接種されて現在に至っているのである。
｢今がよいから｣と言って安心ばかりはしていられないのである。

(5) 公衆衛生的なこと。
種痘は、本書で書かれているように、予防接種によって根絶でき、今の子供たちは接種しなくて済むようになった。それ以外の疾患について、私の知識は十分でないが、次にポリオ、そして麻疹・風疹・水痘などもそれに続いていけば、これらの予防接種も将来必要なくなるかも知れない。そのような疾患の場合、一旦手綱を緩めて大流行を起こさせてしまえば、また振り出し近くにまで戻ってしまう。WHO をはじめ、専門家がワクチンの継続を主張するのは私にはとても合理的に思える。
また、根絶できなくても、多くの人がワクチンを接種していれば、基礎疾患のためワクチンを受けられない子供達も守ることができる。麻疹・水痘などは、結果的には、そのような意味も大きいだろう。
ポリオワクチンの場合、｢絶対に流行地域に行かない｣ という人達には、個人的な利益にはならないかも知れないが・・・

(6) その他 
多くの間違い～合点のゆかない点が見られます。

私自身、必要性の少ないワクチンもあると思っていますが、これから子どもさんの接種を判断されるご両親は、少なくとも本書だけを拠り所として判断されるのではなく、他書を読んだり、かかりつけ医に相談されることも強くお勧めします。他書と言っても、ワクチンについての一般の方向けの本は、著者のように ｢危険｣ を必要以上に強調する本が多いと思いますので、その選択にはご注意下さい。

  書かれていることの信憑性をみる目的で読んでみた。｢なるほど｣と思う部分もある...

　著者は 1973年生まれ。横浜市大文理学部卒。英国ダラム大学中東・イスラーム研究センター、京都大アジア・アフリカ地域研究研究科などを経て、現在、立命大国際関係学部教授。
　書かれてあるのは19世紀からの、主に中東地域でのイスラームの政治的・思想的な歴史。
　西洋列強の進出→植民地活動の下でのイスラーム法学者たちの思想改革。広い意味での植民地時代を経た後、西洋列強により強引に分割された国々でのムスリム(イスラームの信者)の政治的な歴史。そして、時とともに目的が変化し、グローバル化してゆくテロ活動。などが記述されている。そして、テロ行為をここまで拡大したのは、アメリカをはじめ西側諸国にも大きな責任があるということも強調されている。
このような事が、｢国別～地域別｣ というよりむしろ ｢総論的｣ に書かれている。そのためにわかりやすくなっている部分も大いにあるが、逆に各論的(国 or 地域)な記述が少なくわかりづらい部分もある。また、私のような国語力のない者にとっては、｢思想｣ などについての記述が難しくて理解できない部分も少なからずある。

　著者は 1973年生まれ。横浜市大文理学部卒。英国ダラム大学中東・イスラーム研...

　時代は韓国併合(1910年)の前後頃を中心に、一部はごく最近のことも対象としている。
　まず最初に韓国併合の前後、いろいろな事を日本の独断で行ったことに対し、皮肉として ｢ごめんなさい｣ と言っている。その内容として、学校設立とハングル普及、インフラ整備(鉄道･橋梁・護岸･港湾･ダム･電力)、農林畜産の普及(植林･開墾･灌漑･畜産)。身分制度･奴隷制度の廃止などを挙げている。そして朝鮮(韓国)が、奪われたと主張する 主権・人命・土地・資源 などは、不当な主張～実体はむしろ逆である と言う。
　時代は下って、第二次世界大戦中のことでは、労働のための強制連行はなかった。慰安婦の強制はなかった。朝鮮(韓国)人に対しては徴兵がなかった。などが語られている。
　ごく最近のことでは、セウォル号事故や百貨店崩落事故などでの不誠実を ｢日本人がモラルを教えなかった｣ という皮肉を使って批判している。
　いろいろ書かれているが、極めて重要な事項、つまり 日清戦争の前からずっと続いた、日本の政府・軍人・商人たちが、朝鮮(韓国)の国民～王室に対して行った様々な悪行について、ほとんど(～全く)記載がされていない。

　時代は韓国併合(1910年)の前後頃を中心に、一部はごく最近のことも対象として...

　著者お２人は、各々別の農業技術の研究所への勤務歴のある方。
　野菜づくりの総論が書かれていて、例えば ｢トマトをどう育てるか｣ といったような各論的なことは殆んど書かれていない。肥料の選択・堆肥作り、種まき→育苗→植えつけ→収穫、防虫・防鳥・農薬散布、防寒・防暑、農具・農機具の使い方 など内容は広い。写真やイラストは多くて見やすい。
しかし、全95ページの多くが写真・イラストで占められているので、残念ながら本文が少なく、説明が省略されているため、｢この本で学べる｣ という部分が少ないのではないかと思う。｢本文をこんなに削らなかったらよい本になったのに｣ と思う。

　著者お２人は、各々別の農業技術の研究所への勤務歴のある方。　野菜づくりの総論が...